2021年度 国公立大入試情報

各大学が2021年度入試をそれぞれどのように変更するかについて、発表をはじめています。各大学の発表から特徴的なポイントをまとめました。

国公立大では英語外部検定試験の活用が進む

2021年度の一般選抜について何らかの発表をしている国公立大学うち、英語外部検定試験(以下、外検)を活用すると明言している大学は全体の8割を超え、外検を「活用しない」と発表している大学はありません。大学入試での外検の活用が進むことは確実です。

全ての国立大学が加入している国立大学協会は、共通テストの枠組みにおける外検の活用について、「出願資格」「加点」「出願資格+加点」のいずれかを基本とし、各大学が大学・学部の方針に基づいて決定するとしています。

また、外検を出願資格として使う場合は「各大学・学部等の方針により、CEFR対照表に基づき、その一定水準(例えばA2)以上を受験資格とすることが考えられる」と具体的な水準を示しています。

各大学ごとの発表資料を見ても、たとえば東京大・東京外国語大は「A2以上を出願要件とする」としています(※東京大はA2以上の英語力が出願要件ですが、外検を必須とするわけではない)。また、秋田大や群馬大のように「(外検を)得点換算して、大学入学共通テストの英語試験の得点に加算する」としている大学もあります。

今後は外検が入試で重要な役割を担うことが予想されます。英語4技能学習の重要性が今後ますます高まると言えます。

約半数の大学が主体性を評価するために調査書を活用

国公立大のうち約半数の大学が、一般入試でもなんらかの形で調査書を使うと言及しています。徳島大や信州大などでは、具体的な活用方法を発表している大学もあります。

【徳島大での調査書の活用】

面接を課さない学部・学科・専攻においては共通テスト及び個別学力検査等(個別試験)の成績、並びに調査書の内容を総合的に評価して、合格者を決定。

⇒A選考で募集人員の90%を合否判定、残りをB選考で「調査書加点制度」(個別配点の5%~10%)を活用して総合的に判定。

※「調査書加点制度」は、全学のアドミッションポリシーに基づいて、加点方式で評価

【キーワード】
調査書出身高校または在学中の高校で発行される書類で、入学志願者の学業成績、健康状況、生活や行動の状況などが記載されている。大学受験の際には必ず提出しなければならない。推薦入試では、調査書の内容を重視して選抜されることが多い。また一般入試の際も入試結果がボーダーラインの場合には、調査書が合否に大きく影響することもある。

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